高品質・低価格・短納期でサポート切れ対策
EOS対策 plus

既存システムの継続利用を合理的に実現する
「コンサルティング型トータルサポートサービス」

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情報システム部門のニーズに応える「EOS対策 plus」の3つの強み

必要な部分のみをバージョンアップし、短期間・低コストで合理的なサポート切れ対策を実現

効果的な工期圧縮策をご提案

1.効果的な工期圧縮策をご提案

多数のシステム開発で培われた「弊社独自のナレッジ」をもとに、効率的・短期間かつお客様に負荷の少ないバージョンアップ方法を提案します。

バージョンアップ対応全体にかかる工数を圧縮

2.バージョンアップ対応全体にかかる工数を圧縮

変換工程の規模を小さくしても、後続のテスト工数が増大してしまうと、バージョンアップ対応全体の工数が大きくなります。変換前の準備工程やその後のテストにかかる工数までをトータルに考慮して、対応工数の圧縮につながる対応策を提案します。

全社組織的プロジェクト運営体制

3.全社組織的プロジェクト運営体制

シーイーシー独自の品質マネジメントプロセスに従いプロジェクトを運営します。また全社組織的な品質モニタリングを実施し、高品質なサービスを提供しています。

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情報システム担当者のよくあるお悩み

情報システム担当者のよくあるお悩み

こんなことでお悩みではありませんか?

  • 再構築をするほど現在のシステムは古くない。脆弱性対策だけ行って継続利用したい。
  • 数年後に大規模システム刷新が決定している。低コストで延命したい。
  • 予算が限られている。「既存システムのサポート切れ」対策コストを抑えたい。
  • マイグレーションが必要だが、どうしても工期が間に合わない。短期間で対応できる方法はないか。
  • 情報システム部門に人手が足りない。手間を抑えて「既存システムのサポート切れ」に対応したい。
  • とにかく、短期間でコストと手間を抑えて「既存システムのサポート切れ」に対応したい。
  • サポート切れ対応は必要だが、UIは変えたくない。
  • 現在のセキュリティ状態が不安。どのような対応が必要か?
  • 環境移行後の不具合発生リスクに不安がある。
  • 環境移行期間が長いと、利用者やメンテナンスにも長期的負荷がかかる。よい方法は?
  • 「DX推進戦略」を迫られているが、「既存システム維持」に工数が取られ、着手できない。

EOSを迎えたシステム環境が抱える2つの危険性

システムの一部がEOSを迎えると、「セキュリティリスク」と「障害復旧リスク」が顕在化します。それは、システム運用の継続が不可能な状況を招きます。

セキュリティリスク

セキュリティリスク

環境の脆弱性に対する更新プログラム配布が終了すると、最新の脅威へ対応が困難になります。結果として、情報漏えいなどのセキュリティリスクが増大し、システム継続運用が不可能になります。

障害復旧リスク

障害復旧リスク

EOSを迎えると、公式のテクニカルサポートが終了するため、障害時には独力での解決が求められます。また、ハード故障時には代替品の確保ができなくなります。結果、システムの復旧が困難となり、システム運用の継続が不可能になることが想定されます。

代表的な既存システムのサポート終了カレンダー

「サーバーOS」「IE」「言語(Java)」など、それぞれのEOS時期を考慮したシステムライフサイクル計画が必要です。

既存システムの再構築やマイグレーションを行う場合、サポート終了期限の2~3年前には対応に着手する必要があります。

サーバーOS(Windows Server)の2030年までのEOSカレンダー
サーバーOS(Windows Server)の2030年までのEOSカレンダー
IE(Internet Explorer)の2030年までのEOSカレンダー
IE(Internet Explorer)の2030年までのEOSカレンダー
言語(Java)の2030年までのEOSカレンダー
言語(Java)の2030年までのEOSカレンダー

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従来のサポート切れ対策手段の課題

既存の対応手段「システム再構築」と「マイグレーション」の課題は期間・工数・人的負荷でした。

「システム再構築」「マイグレーション」には、

  • ・最新のハードウェア、ソフトウェアを利用できる
  • ・維持コストが低下する
  • ・技術者の確保が容易になる

といったメリットがある一方で、課題も存在します。

システム再構築

システム再構築

システムを1からすべて作り直す方法である「システム再構築」は、現地調査から、要件定義、詳細設計と大がかりな作業に。準備期間も含めると2~3年の期間が必要です。

「期間」「コスト」とともに「システム利用者への負担」も見逃せない課題です。業務フローから大きく変わることもありえます。また「情報システム部門へのマネジメント業務負担」や、その後の「保守体制」によるスキルシフトも課題になります。

マイグレーション

マイグレーション

「システム再構築」と比較すると、要件定義フェーズを圧縮できますが、変換方式の検討や設計自体の見直しが必要となるケースもあります。大規模なシステムでは1~2年の工期が必要です。

システムの起動方法やログイン方法などが少し変わる、というのはよく発生するケースです。

そして「情報システム部門へのマネジメント業務負担」や、その後の「保守体制」によるスキルシフトも課題になります。

EOS対策 plusの特長

EOS対策 plusは既存工法の課題を分析して生まれた「コンサルティング型トータルサポートサービス」です。お客様の課題に親身に寄り添い、適切な選択肢を提案します。

お客様のシステム・期間・予算に合わせた対応策を提案

お客様のシステム・期間・予算に合わせた対応策を提案

これまでの豊富なシステム開発、バージョンアップ対応の経験をもとに、お客様のシステム・期間・予算に合わせたバージョンアップ対応策を提案します。

独自の非互換対応ノウハウ

独自の非互換対応ノウハウ

バージョンアップ時に発生する非互換情報とその対応策をデータベース化。独自の非互換対応ノウハウの活用が、高品質・短期間でのサービス提供を実現しています。

大規模開発の推進ノウハウ

大規模開発の推進ノウハウ

数々の大規模開発のSI実績があるからこそ、サポート切れ対応だけでなく、その後の「テスト」や「運用保守」工程を考慮したバージョンアップ方法の提案が可能です。

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導入事例

Windows OS、Javaを中心に、50社以上にご利用いただいています。

業種 環境 言語 システム規模 対応期間 費用
From To
運輸業
組み合わせ試験まで
Windows Server 2008 Windows Server 2016 C# 626KS 17ヶ月 5,500万
運輸業
システム試験
運用試験まで
Windows Server 2012 Windows Server 2016 C++
C#
VB
1804KS 35ヶ月 2億8,000万
Windows XP Windows 10
小売業 Java5 Java8 Java 2100KS 15ヶ月 9,000万
製造業 Java5 Java7 Java 878KS 6ヶ月 1,500万
金融業 Java6 Java8 Java 200KS 5ヶ月 500万
通信業 Java5 Java8 Java 1200KS 14ヶ月 2,500万
金融業 Java5 Java8 Java 250KS 8ヶ月 800万

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お客様の声

「サポート切れ対応を短期間で行う必要があったので助かった。」などの声が寄せられています。

前任者からの引き継ぎ時に、早急にサポート切れ対策の必要なシステムが発覚。EOS対策 plusにより短期間で対応が完了。

メーカー公式のサポート終了まで1年を切ったタイミングで、早急にサポート切れ対策が必要なシステムの存在が発覚。従来の方法では工期が間に合わず、頭を抱えていたときにシーイーシーに相談。対応箇所をピンポイントに絞った「EOS対策 plus」の手法をご提案いただき、無事に期限までに本稼働を迎えました。

製造業 システム開発子会社

システム再構築の対応コストがネックに。EOS対策 plusでコスト圧縮。

既存システムの開発会社に再構築を依頼したところ、開発コストが想定の1.5倍かかることが判明。低コストで対応できる方法を探していたところ、別の部署からシーイーシーを紹介いただき、 システムの基幹部分を「EOS対策 plus」で対応して延命することで、全体の開発コストと工期を圧縮した方法をご提案いただきました。結果的に、想定のコストと期間内で対応ができました。

流通業 情報システム部門

古いサーバーOSの維持保守のためだけに、サポートが切れたクライアントPCを保持。開発言語のバージョンを刷新し、維持保守の悩みを解消。

工場内ではイントラ内で古いサーバーOSが現役で稼働しており、情報システム課では、その維持保守用にサーバーOSのバージョンに合わせた古い開発環境を維持しておく必要がありました。開発環境をインストールしているPCも次第に故障して残りが数台に。
サーバーPCの故障もさることながら、「維持保守用のPCが故障したら」という問題に直面していました。そこで、サーバーOSのバージョンアップを行い、サーバー側の刷新だけでなく、保守環境の問題も一気に解決しました。

製造業 生産管理部情報システム課

導入までの7ステップ

  1. 無料診断・概算見積
    仕様書、ソースコードから概算費用、対応方式の提案
  2. 非互換調査
    判明した非互換に関して調査&結果報告
  3. プロジェクト計画立案・御見積
    方式設計以降のお見積
  4. 方式設計・POC
    追加非互換調査(必要な場合)、対応方式の設計・POCによる方式検証
  5. プロジェクト計画立案・再見積
    製造以降の再見積の実施
  6. 製造/単体テスト/画面結合テスト
    改修部分の動作確認実施
  7. 全体結合テスト
    システム試験の実施支援

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